オリンピックはユダヤ1%の支配する祭典であり、金融ユダヤ人に与するごイムには優しく作られています。

よって、米国1%の危急の時、唯一、味方になってくれる安倍反日マイノリティー政権に不利な事態は起きないよう、ユダヤ裏社会が配慮してくれます。

JOCが2020年東京五輪誘致に不正疑惑はなかったと調査結果を出せば、IOCもあまり文句はつけずに一件落着にする。

裏社会の連係プレーとなりますね。

社会浄化には程遠い、裏権力主導の酢ポートの祭典。

選手たちがかわいそうですね。

冨永 俊史
3時間
【2020年の東京五輪招致を巡る不正疑惑】
◆JOC調査報告書 不正疑惑は残ったままだ(徳島新聞)
http://www.topics.or.jp/editorial/news/2016/09/news_14733829157045.html
疑惑が晴れたとは言えまい。 2020年の東京五輪招致を巡る不正疑惑を調べていた日本オリンピック委員会(JOC)外部調査チームが、調査報告書を公表した。
招致委員会がシンガポールのコンサルタント会社と結んだ総額2億円超の契約に違法性はなく、国際オリンピック委員会(IOC)の倫理規定違反にも当たらないと結論づけた。調査チームは、贈賄の疑いが晴れたとし、JOC側も追加調査は必要ないとの認識を示した。
しかし、高額な報酬の使途については解明できなかった。票の買収に使われたとの疑惑は残ったままである。
招致コンサルタント業務の報酬として、招致委が2億円超を支払ったブラックタイディングス社(BT社)代表は、アジアスポーツ界などに太いパイプを持つとされるが、報告書には、ロビー活動や情報収集の実態に触れられていない。
招致委がBT社の口座に振り込んだ資金の行方も不透明だ。当時IOC委員を務め、開催都市決定に影響力があったとされる国際陸連の前会長側が、その資金を使って高級時計を購入したことについて、購入日時が送金日より早いという理由だけで疑惑はないとしている。
調査では、BT社代表や国際陸連前会長側に接触できず、核心に迫れなかった。
平和の祭典といわれる五輪だが、招致活動の裏では金銭絡みのうわさが絶えない。それだけに、今回の疑惑を放置すべきではない。(2016年9月9日)